帳簿組織(伝票会計)

帳簿組織(伝票会計) 【簿記2級講義 第10講】

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【簿記2級講義 第10講】 帳簿組織(伝票会計)

1、伝票会計

取引を記帳するスタートとなる帳簿が仕訳帳でしたが、仕訳帳の代わりに伝票を用いる帳簿組織もあります。これを伝票会計と言います。

 

この伝票会計で使用される伝票は、定型の書式により記載内容を統一されており、取引の概要を簡単に記載できるようになっています。それが仕訳として処理されます。

 

伝票の種類は、入金伝票、出金伝票、振替伝票、売上伝票、仕入伝票がありますが、このうち入金伝票、出金伝票、振替伝票のみを使用する伝票会計を3伝票制といい、全ての伝票を使用する伝票会計を5伝票制といいます。

 

① 入金伝票:現金の増加を伴う取引を記載
② 出金伝票:現金の減少を伴う取引を記載
③ 振替伝票:①②④⑤以外の取引を記載
④ 売上伝票:売上取引を記載(通常、相手方は売掛金が前提)
⑤ 仕入伝票:仕入取引を記載(通常、相手方は買掛金が前提)

 

これらの伝票を使用して、日々の取引を記帳するのが伝票会計ですが、他の帳簿組織と同様仕訳を総勘定元帳へ転記する必要があります。

 

この作業を担うの帳簿が、仕訳日(週)計表です。

 

仕訳日計表は、一日又は一週間などの単位で伝票に記載された仕訳を勘定科目別に集計する帳簿で、集計された仕訳は仕訳日(週)計表から総勘定元帳へ合計転記されます。

 

総勘定元帳へ転記作業以降は、他の帳簿組織と同様に処理されます。

 

2、補助元帳への転記

伝票会計において、伝票から総勘定元帳への転記は仕訳日(週)(月)計表を通して合計転記すると説明しました。

 

今度は補助簿への転記はどのように行われるかどうか理解しておく必要があります。

 

得意先元帳、仕入先元帳等の補助元帳への転記は、個別に転記されます。

 

これは、補助簿への転記が伝票から直接実施されるからであり、総勘定元帳から実施されないからです。

 

また補助元帳が総勘定元帳の補助的関係にあることからも理解できると思いますが、総勘定元帳に記載されている取引内容又は内訳を詳細に記載する帳簿だからです。

 

伝票会計の転記

 

3二重転記防止の処理

特殊仕訳帳で最も重要な留意点は、仕訳帳間で二重に仕訳していることから引き起こされる二重転記の防止処理でした。

 

伝票会計でも同じようなことが言えます。

 

まず、買掛金を相手方としない掛け以外仕入、売掛金を相手方としない掛け以外売上を検討します。

 

仕入/現金の取引を検討した場合、どのように伝票に記載されるか検討すれば分かると思います。

 

この仕訳については、通常は二重仕訳とならないようにされています。

 

仕入伝票の記載に当たって、この仕入/現金の取引は、仕入/買掛金と買掛金/現金という取引に分解し、取引偽装をして伝票記入するからです。

 

ただし、このような伝票記入をせず、相手方を正確に現金と記載する仕入帳も存在しますので、その時は二重転記防止の処理が必要となります。

 

次に、留意すべき点は、一部に入出金を伴う複合取引です。

 

伝票会計では、取引を貸借一つの勘定科目を用いて機表するのが原則ですので、この取引を2つの取引に分解する必要があります。

 

取引を分解する方法は、次の2つの方法があります。

 

① 取引を分解し、入出金のみを入金伝票又は出金伝票に起票し、残りを振替伝票に記載する方法
② 取引を擬制して、一旦全額を入金伝票又は出金伝票に記載し、次に、残りの勘定に出金伝票又は入金伝票を用いて振り替える方法

 

このように記載されている限り、仕訳の残高は変わらないこととなりますので、二重転記の問題は生じないことになります。

 

しかし、これ以外の方法で起票された場合、二重転記防止の処理は必要となります。

 

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