帳簿組織

帳簿組織 【簿記2級講義 第10講】

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【簿記2級講義 第10講】 帳簿組織

1、主要簿と補助簿

企業等の帳簿組織の中で、仕訳帳と総勘定元帳は日々の取引を記載する帳簿で、複式簿記システムの中で必要不可欠な存在です。この必要不可欠な帳簿のことを主要簿と読んでいます。

 

この主要簿の情報を補填する帳簿として、補助簿があります。補助簿は、主要簿では記載できない取引の詳細の記載や経営管理の目的で作成されます。

 

この補助簿の中で、仕訳帳に対して補助的関係にある補助記入帳に、仕訳帳としての機能を持たせ、主要簿として活用するようにした帳簿組織を特殊仕訳帳制と呼んでいます。

 

この特殊仕訳帳制によると、取引の頻度が多い勘定に係る補助記入帳について、仕訳帳としての機能を持たせ、仕訳処理を簡便化することができます。

 

特に、現金出納帳、当座預金出納帳、仕訳帳、売上帳、受取手形記入帳、支払手形記入帳が特殊仕訳帳として使用されることがあります。

 

特殊仕訳帳に記載されない仕訳についてはどのように仕訳記帳するかというと、別途設ける普通仕訳帳に記載することになります。

 

つまり、頻繁に取引されることにより頻繁に使用する勘定は特殊仕訳帳を設け、その特殊仕訳帳に仕訳し、それ以外の勘定に関係する取引は普通仕訳帳に記載することになります。

 

2、特殊仕訳帳の種類

特殊仕訳帳として設定される補助記入帳は、現金出納帳、当座預金出納帳、仕訳帳、売上帳、受取手形記入帳、支払手形記入帳が考えられます。

 

しかし、この特殊仕訳帳間で取り扱いが異なります。

 

現金出納帳、当座預金出納帳、仕訳帳、売上帳は、増加取引と減少取引の全ての金額が記載されるのに対して、受取手形記入帳、支払手形記入帳は増加取引のみが記載されます。

 

受取手形記入帳、支払手形記入帳は、増加した金額があった場合、金額記入しますが、減少した金額があった場合、事由欄又は顛末欄に、割引、裏書譲渡、×月×日決済等と記載されます。

 

よって、減少取引は、受取手形記入帳、支払手形記入帳には記載されず、特殊仕訳帳に仕訳記載されないことに注意を要します。

 

以後、この点に注意して理解する必要があります。

 

3、特殊仕訳帳からの転記

この特殊仕訳帳制は、普通仕訳帳と併せて、複数の特殊仕訳帳を有することになるため、複数仕訳帳制と呼ばれ、単純に普通仕訳帳だけを有する単一仕訳帳制と区分されることがあります。

 

また、特殊仕訳帳制は転記処理が複雑で、単一仕訳帳の転記と異なります。

 

単一仕訳帳の場合は、普通仕訳帳に記載された仕訳が総勘定元帳に日付順に個別に転記されることになりますが、複数仕訳帳制は異なります。

 

複数仕訳帳制の特殊仕訳帳制の転記処理は下記のとおりです。

 

① 特殊仕訳帳が設定されている勘定は、その合計金額を総勘定元帳に合計転記します。
② 特殊仕訳帳に特別欄が設けられている勘定は、その合計金額を総勘定元帳に合計転記します。
③ 特殊仕訳帳の諸口欄の金額は、日付順に個別転記します。
④ 普通仕訳帳に記載された仕訳は、日付順に個別転記します。

 

合計転記と個別転記

 

また、補助元帳への転記は、補助元帳が主要簿である総勘定元帳に対して補助的関係にあることから取引の詳細を記載するため、日付順に仕訳帳から個別転記されます。

 

単一仕訳帳制、複数仕訳帳制

 

4、二重転記防止の処理

特殊仕訳帳で最も重要な留意点は、仕訳帳間で二重に仕訳していることから引き起こされる二重転記の防止処理です。

 

特殊仕訳帳制は、使用頻度の高い勘定に関係する取引を一括管理するため、その取引を特殊仕訳帳に一括記載する制度ですが、特殊仕訳帳として設定している他の勘定を使用する仕訳を、ある特殊仕訳帳に記載した時、ある特殊仕訳帳と他の特殊仕訳帳との間で2重に仕訳されることになります。

 

例えば、当座預金/現金取引は、当座預金(特殊仕訳帳)と現金出納帳(特殊仕訳帳)の両方に仕訳されます。

 

この二重に仕訳された仕訳を、それぞれの特殊仕訳帳からそのまま総勘定元帳に転記すると、二重に転記されることになり、勘定残高一致しなくなります。

 

そこで、次の仕訳が特殊仕訳帳又は普通仕訳帳に記載されている場合、二重転記防止のため一方の仕訳帳からの転記を行わないようにする必要があります。

 

① 他に特殊仕訳帳が設けられている勘定へは合計転記又は個別転記しない。
② 普通仕訳帳に記載の複合取引のうち、一部に特殊仕訳帳設定勘定が含まれている時のその特殊仕訳帳設定勘定へは個別転記しない。

 

二重転記防止の処理

 

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