仕訳と帳簿記入

仕訳と帳簿記入 【簿記3級講義 第2講】

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【簿記3級講義 第2講】 仕訳と帳簿記入

1、勘定

複式簿記では、取引を5つの取引要素に分解されます。

 

取引要素とは、資産、負債、純資産、収益、費用のことを言い、これをさらに細分化した具体的項目により構成されます。

 

この項目ごとに分けられた記録・計算の単位を勘定(A/C)と言います。

 

勘定はその項目の増減や発生を一括で記録・計算・管理するため勘定ごとに名称を付けています。

 

これを勘定科目と呼び、勘定科目ごとに計算・記録・管理する帳簿を総勘定元帳と呼んでいます。

 

複式簿記では、資産、負債、純資産、収益、費用の金額を集計するため、その構成要素である勘定科目ごとに金額を記録・計算し、これを総勘定元帳という帳簿で残高管理します。

 

勘定科目は、各取引要素ごとに下記の勘定科目が設けられますが、この勘定科目は会社又は個人事業者の業種・取引内容、取引量により異なります。

 

1、貸借対照表関連
資産の勘定科目-現金、普通預金、受取手形、売掛金、商品、建物、車両運搬具、備品
負債の勘定科目-買掛金、借入金
純資産の勘定科目-資本金

 

2、損益計算書関係
収益の勘定科目-売上、受取利息、受取手数料
費用の勘定科目-仕入、給料、通信費、支払手数料、支払家賃、広告宣伝費

 

2、仕訳

複式簿記は、期中の財産又は財産に変動を及ぼす取引を簿記上の取引と言い、その簿記上の取引を取引要素の結合関係に基づき簿記上の取引を認識することを仕訳と言いますが、ここでは勘定科目ごとに借方要素、貸方要素を認識していきます。

 

すなわち、資産の増加という借方要素を認識するのではなく、現金の増加という借方要素を認識し、原因と結果の関係に基づき貸方要素と結び付きます。

 

取引要素の結合関係

 

さらに、借方に記載される資産の勘定科目の増加(又は費用の勘定科目の発生)と貸方に記載される負債の勘定科目、純資産の勘定科目の増加、収益の勘定科目の発生が金額的に均衡するように結びつきます。また、貸方には資産の勘定科目とも金額的に均衡するように結び付きます。

 

取引要素の結合関係

 

上記のとおり、簿記上の取引をこの仕訳という形に落とし込むことが企業の経営活動を記録する第一歩となります。

 

この仕訳処理が期中における企業の財産に変動を及ぼす処理であるので、会計期間中における簿記上の取引が起こるたびに行うと、会計期間はじめにおける企業等の財産の状況を示す貸借対照表から、会計期間末における貸借対照表を導きだすこと出来ることが分かるはずです。

 

期中仕訳と貸借対照表、損益計算書の関係

 

3、勘定への記入

複式簿記は、期中の取引を簿記上の取引として取引要素の結合関係に基づき借方要素と貸方要素からなる仕訳という形に分解していきます。

 

たとえば、商品15,000円を購入し、現金5,000円を支払残りは掛けとした場合、下記のように記載します。

 

(借方)商品 15,000円  (貸方)現金    5,000円
              (貸方)買掛金 10,000円

 

このように簿記上の取引を仕訳するだけでなく、各勘定科目ごとに記帳・計算・管理する総勘定元帳に勘定科目ごとに整理して置く必要があります。

 

この総勘定元帳に記入するステップが複式簿記上の重要なステップとなり、勘定への転記と言います。

 

上記の取引を勘定へ転記する場合、次のようになります。

 

ただし、前期から繰り越された現金が10,000円あり、商品が20,000円あり、買掛金が40,000円あるものとします。

 

勘定への記入

 

記載方法は、まず仕訳の借方に記載される金額を総勘定元帳上の勘定科目の借方に記載します。

 

その後、日付と相手方勘定科目を記載します。

 

これは、総勘定元帳がその勘定科目の残高を計算する役目をもっているのですが、日付と相手勘定科目(相手勘定科目が2以上ある場合は『諸口』)の記載により後日どのような取引が行われたか検証できるように備忘的に記載されています。

 

勘定への転記の結果、簿記上の取引が発生しても、その財産の変動に合わせて取引内容を仕訳し、総勘定元帳に転記されている限り、総勘定元帳上の各勘定科目はその時点の財産状況を示していることになります。

 

勘定への記入

 

上記の貸借対照表と総勘定元帳の関係を見ても理解できると思いますが、総勘定元帳は期中の財産の変動を管理する重要な帳簿となっており、期首の貸借対照表と期末の貸借対照表を連結する資料となる帳簿になります。

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